NFTアートとは？
初心者向けに作り方と始め方を解説

自分で描いたイラストや3DCGの作品を、NFTとして出してみたいと考えたことはありませんか。NFTアートとは、デジタルアート作品にNFTを紐づけ、その保有者や取引履歴をブロックチェーン上に記録できるようにしたもののことです。ただ、始めるには仕組みの理解に加えて、費用や税金、著作権の扱いまで押さえておく必要があります。この記事では、NFTアートの定義から作り方の手順、マーケットプレイスごとの手数料、国税庁や文化庁が示している税金と権利の考え方までを、公的機関と各社の公式情報にもとづいて解説します。

NFTアートとは

NFTとは

国税庁が公表している「NFTに関する税務上の取扱いについて（FAQ）」（令和5年1月1日現在の法令・通達等にもとづく）では、NFT（Non-Fungible Token）は「ブロックチェーン上で、デジタルデータに唯一の性質を付与して真贋性を担保する機能や、取引履歴を追跡できる機能をもつトークン」と説明されています。

ブロックチェーンは、記録を鎖のようにつなげて保存する仕組みです。過去の記録を書き換えようとすると、それ以降のすべての記録に影響が及ぶため、改ざんが極めて困難とされています。この性質によって、いつ誰が発行し、どのように取引されてきたかを確認できるようになります。

NFTアートの定義

NFTアートとは、デジタルアート作品にNFTを紐づけ、その作品の保有者や取引履歴を記録できるようにしたものです。

ここで正確に押さえておきたいのが、NFTと作品データの関係です。文化庁の「誰でもできる著作権契約マニュアル」（令和4年度文化庁委託事業により作成）では、「NFTとは、特定のデジタルコンテンツを紐付けてコード化されたデータ（メタデータファイル）であり、デジタルコンテンツそのものではありません」と整理されています。つまり、NFTを持っていることと、その画像データそのものを所有していることは、厳密には別の話です。この点は後述する著作権の話にもつながります。

法的な位置づけについても、正確に書いておきます。金融庁が令和5年（2023年）3月24日に公表した事務ガイドライン（第三分冊：金融会社関係「16 暗号資産交換業者関係」）の一部改正では、改正概要のひとつとして「ブロックチェーン上で発行されるアイテムやコンテンツ等の各種トークンの暗号資産該当性に関する解釈の明確化」が挙げられています。事務ガイドライン本体には、「暗号資産の該当性等については、その利用形態等に応じ、最終的には個別具体的に判断することに留意する」と記載されています。

あわせて公表されたパブリックコメントへの回答では、NFTに関する記述の追記を求める意見に対し、金融庁は「トークンの規格についても暗号資産該当性を判断する上での考慮要素となり、事務ガイドライン案のご指摘の箇所が該当します」と回答しています。

つまり、NFTを含むトークンが暗号資産に当たるかどうかは規格だけで一律に決まるものではなく、利用形態等に応じて個別具体的に判断される、というのが国の示している考え方です。

NFT全般についてはNFTとは？注目されている背景、仕組み、始め方で解説しています。関連する用語はクリエイティブ用語辞典でも確認できます。

NFTアートの作り方・作成手順

NFTアートは、作品を用意し、ウォレットを準備し、マーケットプレイスでミント（発行）するという流れで作ります。手順を追って見ていきます。

①作品を制作する

イラスト、3DCG、写真、映像など、デジタルデータであれば形式を問わず対象になります。ただしOpenSeaの公式ヘルプによると、同一コレクション内のNFTは同じファイル形式である必要があります。作品の作り方そのものは3DCGとは？制作でよく使われるおすすめソフトで解説しています。関連する職種は2DCGデザイナーとは？役割や仕事内容で紹介しています。

②暗号資産のウォレットを用意する

マーケットプレイスに接続するための入れ物です。対応しているウォレットはサービスによって異なるため、使う予定のマーケットプレイスの公式情報を確認してください。

③ガス代用の暗号資産を用意する

ガス代とは、ブロックチェーン上で処理を行う際に発生する手数料のことです。OpenSeaの公式ヘルプには、ガス代はブロックチェーンのバリデータに支払われるもので、OpenSeaは受け取らず、価格も制御しないと記載されています。金額は変動するため、事前に一定額を決め打ちすることはできません。

④マーケットプレイスを選ぶ

手数料の体系がサービスごとに異なります。詳しくは後述します。

⑤ウォレットを接続する

選んだマーケットプレイスに、用意したウォレットを接続します。

⑥コレクションを作成し、作品をミントする

OpenSeaの公式ヘルプ（ページ上の日付表記は2025年8月22日）によると、NFTの作成は2段階に分かれます。

まずスマートコントラクト（コレクション）のデプロイです。Studioから「Create new」→「Create Collection」を選び、ロゴ画像・コントラクト名・トークンシンボルを設定し、EVM系ブロックチェーンを選択してガス代を支払って公開します。

次にアイテムのミントです。作品ファイルをアップロードし、アイテム名と供給数（item supply）を設定します。任意で説明・外部リンク・traits（属性）を追加したうえで「Mint」を実行し、トランザクションを承認します。

なお同ページには、「You don't need to have any coding knowledge to use these tools.」（これらのツールを使うのにプログラミングの知識は必要ありません）と明記されています。技術的な障壁より、作品とガス代の準備のほうが実際的なハードルになります。

NFTアートが注目されている理由やメリット

NFTアートが扱われるようになった背景には、デジタル作品ならではの事情があります。

①唯一性を記録できる

誰が保有しているか、どのように取引されてきたかをブロックチェーン上に記録できます。デジタルデータは複製が容易なため、これまで「どれが本物か」を示す枠組みを持ちにくい領域でした。

②取引履歴を追跡できる

発行から現在までの流れを確認できるため、出所をたどりやすくなります。

③二次流通時のロイヤリティを設定できる仕組みがある

作品が転売されたときに、制作者へ一定割合が還元される設定を持つマーケットプレイスがあります。

ただし、この点は正確に理解しておく必要があります。OpenSeaの公式ヘルプによると、クリエイターアーニング（ロイヤリティ）はコレクション単位で enforced（強制）か optional（任意）が決まり、optional の場合は売り手が支払うかどうかを選べるとされています。設定すれば必ず還元される、という仕組みではありません。

④デジタル作品を作品単位で扱える

これまで複製が前提だったデジタル作品に、保有の記録という枠組みを持ち込めます。

NFTアートのデメリットと注意点

始める前に確認しておきたい点を整理します。

①費用がかかる

ミントや取引の際にガス代が発生します。前述のとおり金額は変動するため、事前に確定できません。作品が売れなかった場合も、支払ったガス代は戻りません。

②価格変動リスクがある

金融庁は暗号資産の利用者向けページで、「暗号資産は、価格が変動することがあります」「暗号資産は『法定通貨』ではありません」と明示しています。NFTの取引は多くの場合、暗号資産を介して行われるため、この点は前提として押さえておく必要があります。

③事業者の確認が必要

同じく金融庁は、「暗号資産交換業者は登録が必要です。利用する際は登録を受けた事業者か確認してください」とし、無登録業者の一覧を公開しています。あわせて、マッチングアプリやSNSを通じた勧誘トラブルの増加についても注意喚起が行われています。

④権利について誤解が生じやすい

NFTを購入しても、当然に著作権の譲渡や利用許諾を受けたことにはなりません。この点は次章で詳しく説明します。

始めるかどうかは目的次第です。作品を発表する手段のひとつとして試すのか、それ以外の目的で扱うのかによって、確認すべきことは変わります。

NFTアートの税金と権利｜知っておきたい一次情報

NFTアートを扱ううえで、税金は国税庁、権利は文化庁の資料で基本を確認できます。いずれも公式に公表されている情報です。

税金の扱い

国税庁のタックスアンサー「NFTやFTを用いた取引を行った場合の課税関係」（令和7年4月1日現在法令等）では、次のように整理されています。

• 役務提供の対価としてNFTを取得した場合は、事業所得・給与所得または雑所得に区分される
• 臨時・偶発的にNFTを取得した場合は一時所得、それ以外は雑所得に区分される
• 譲渡したNFTが譲渡所得の基因となる資産に該当する場合（その所得が値上がり益（キャピタル・ゲイン）と認められる場合）は譲渡所得に区分される。ただし譲渡が営利を目的として継続的に行われている場合は、譲渡所得ではなく雑所得または事業所得に区分される
• 譲渡所得の基因となる資産に該当しない場合は、雑所得（規模等によっては事業所得）に区分される
• NFTやFTが「暗号資産などの財産的価値を有する資産と交換できるもの」である場合に所得税の課税対象となり、交換できないNFTやFTを用いた取引は所得税の課税対象とならないとされる

どの区分に当たるかは、取引の実態によって変わります。実際の申告にあたっては、所轄の税務署または税理士に相談してください。この記事は制度の概要を示すもので、個別の判断を代替するものではありません。

著作権と所有権

文化庁の「誰でもできる著作権契約マニュアル」では、「著作物、例えば絵画を購入した場合、絵画の『所有権』を取得しますが、それで絵画に対する『著作権』を取得することにはなりません。著作権と所有権は異なる権利です」と整理されています。

さらに同マニュアルでは、著作物の制作を依頼した場合であっても、それだけで完成した著作物の著作権を取得したことにはならず、依頼した側が著作権を取得するには契約でその旨を合意しておく必要がある、と説明されています。著作権に関係する契約類型としては、制作依頼を内容とする「請負契約」、既存の著作物の著作権を譲渡する「著作権譲渡契約」、利用方法を定めて利用を認める「利用許諾契約」が挙げられています。

これをNFTに当てはめると、次のようになります。前述のとおりNFTは特定のデジタルコンテンツを紐付けてコード化されたデータ（メタデータファイル）であって、デジタルコンテンツそのものではありません。同マニュアルは、「取引対象であるNFTを市場で購入することが、ただちにデジタルコンテンツに対する著作権の譲渡や利用の許諾を受けたことを意味するわけではありません」としています。

制作者側から見れば、NFTを販売しても著作権は原則として手元に残ります。購入者側から見れば、購入したNFTに紐づく作品を自由に商用利用できるわけではありません。何ができるかは、そのコレクションが定める条件と契約によって決まります。

制度は更新が続いている

暗号資産やNFTの周辺制度は、現在も改正が続いています。金融庁は2026年5月22日に、令和7年資金決済法改正に係る政令の公布とパブリックコメントの結果を公表しました。

制度の詳細はこの記事の範囲を超えるため扱いませんが、取引を始める前には各官庁の公式サイトで最新の情報を確認してください。

過去に高額取引されたNFTアートの例

2021年前後には、国内外で高額な取引が話題になった例があります。

国内では、VRアーティストのせきぐちあいみ氏によるVRアート作品『Alternate dimension 幻想絢爛』が、2021年4月に約1,300万円で落札されたと本人がnoteで公表しています。海外では、Beeple氏の『EVERYDAYS: THE FIRST 5000 DAYS』が、オークションハウスのChristie'sのオンラインセール（2021年3月11日終了）で69,346,250米ドルの落札額を記録しました。また、手塚治虫氏の漫画原稿で構成されたデジタルアートNFT『From the Fragments of Tezuka Osamu』が、手塚プロダクション公式のアート作品として展開された例もあります（Produced by double jump.tokyo Inc.）。

ここで注意していただきたいのは、これらは過去の事例であり、現在の相場を示すものではないという点です。話題になった事例が、そのまま一般的な水準を表しているわけではありません。

なお、せきぐちあいみ氏はVR空間で立体的に絵を描くVRアーティストです。NFTアートというと平面のイラストが想起されやすいのですが、3DCGやVRの領域とも地続きであることが分かる例と言えます。3DCGの職種については3DCGデザイナーとはで解説しています。

NFTアートが購入・出品できるプラットフォーム

手数料の体系はサービスごとに大きく異なります。出品する前に、必ず公式の手数料ページを確認してください。

※取得時点: OpenSeaはページ上の日付表記2026年5月12日、Coincheck NFTとAdam byGMOは2026年8月時点の公式サイト記載にもとづきます。

OpenSea

公式ヘルプページ（ページ上の日付表記は2026年5月12日）によると、NFT売却時の手数料は売却額の1%で、買い手に表示される価格に含まれます。プライマリドロップでのミントは10%、Swapは0%（third-party provider fees は別途発生しうる）、プライベートリスティングは同ページの記載時点で0%とされています。前述のとおり、ガス代はOpenSeaが受け取るものではありません。

Coincheck NFT

2026年8月時点の公式手数料ページによると、入庫手数料は無料（入庫時のGAS費用は利用者負担）、出品手数料は無料、そして販売手数料は販売価格の10%です。出庫手数料はEthereum NFTがネットワーク手数料の変動に応じた変動手数料制で、0.00125ETHから0.16ETHまでの8段階の区分のいずれかが適用されます。Polygon NFTの出庫は無料です。

Coincheck NFTでの取引には、公式FAQに掲載されている暗号資産（2026年8月31日更新時点で30種類）を利用でき、購入する場合は出品者が出品時に設定した暗号資産でのみ支払いができます。買い手が希望の決済通貨と価格を提示できるオファー機能も用意されています。

Adam byGMO

2026年8月時点で稼働を確認しています。公式サイトでは、クレジットカードや暗号資産での購入に対応していると案内されています。手数料については公式の記載を特定できていないため、利用前に公式サイトでご確認ください。

サービスが終了する可能性もある

プラットフォームを選ぶうえで、この点も判断材料になります。LINEヤフー株式会社は2023年11月15日に、「LINE NFT」を含む5つのNFT関連サービスを2024年1月5日から順次終了し、新「DOSI」へ統合すると発表しました。その後、統合先のDOSIについても、LINE Xenesis株式会社が2025年7月2日付のお知らせで、LINE NEXT Inc.による「DOSI」の全サービス終了（2025年9月30日にFinschiaチェーンの停止およびDOSIサービスの終了、2025年12月30日にマイページ上での保有アイテムおよび取引履歴の表示終了）を告知しています。

手数料や仕様、提供状況は変更されます。必ず各社の公式サイトで最新の情報を確認してください。

NFTアートの市場動向

市場規模については、公的な推計が公表されています。ただしこれは予測であり、実績を保証するものではありません。

総務省の令和6年版 情報通信白書（2024年公表）は、A.T.カーニーの予測として、Web3のグローバル市場は2021年の5兆円から2027年には約13倍の67兆円に、国内市場は2021年の約0.1兆円から2027年には20倍を超える約2.4兆円まで成長すると紹介しています。

ここでいう市場規模はWeb3関連事業での売上であり、内訳は①プロトコル ②アプリケーション ③コンテンツ・IP の3領域とされています。また同白書は、NFTを活用する大企業が増加しているとして、アシックスがNFTシューズの販売等を行っている例を挙げています。

繰り返しになりますが、これは2024年公表の白書が紹介している民間調査（A.T.カーニー）の予測値です。実際にそのとおりに推移するかどうかは分かりません。また、市場規模の推計は個別の作品の価格とは関係のない数値です。

制度面も動いています。前述のとおり、金融庁は2026年5月22日に令和7年資金決済法改正に係る政令の公布を公表しました。取り巻く環境は変化の途中にあると捉えておくのが妥当です。

NFTアートに関するよくある質問